【2026年版】母の日にプレゼントを贈る相手として、義母や妻も含まれると思いますか？（母の日に関するアンケート調査）

母の日.me では「母の日にプレゼントを贈る相手として、義母や妻も含まれると思いますか？」という質問で、全国の10代～70代の男女（計1235名）を対象に、2026年度の母の日に関するアンケート調査を実施しました。

母の日にプレゼントを贈る相手として、義母も含まれると思いますか？

• 義母も含まれる：72.0％
• 義母は含まれない：26.2％
• その他：1.9％

アンケートの結果、「母の日にプレゼントを贈る相手として義母も含まれる」と回答した人が72.0％となり、「義母は含まれない」の26.2％を大きく上回る結果となりました。前年も71.9％とほぼ同じ割合であり、母の日の贈り物は実の母親だけでなく、義母も対象とするという考え方が多くの人の中で定着していることがうかがえます。母の日は日頃の感謝を伝える機会として、実の母親だけでなく義母にもプレゼントを贈るという習慣が広がっているといえそうです。

一方で、約4人に1人は「義母は含まれない」と回答しており、母の日の対象範囲については家庭ごとに考え方が異なることも分かります。実の母親には贈るが、義母には別の機会で感謝を伝えるというケースもあるでしょう。
母の日は単に自分の母親に感謝を伝える日というだけでなく、家族関係全体の中で「母」という存在に感謝を伝える日として捉えられていることが、この結果からうかがえます。

定点調査による年度別の推移

定点調査の推移を見ると、「母の日にプレゼントを贈る相手として義母も含まれる」と回答した割合は、2026年で72.0％と高い水準を維持しており、2023年以降も70％台前半で安定しています。このことから、母の日の対象が実の母親にとどまらず、義母にも広がっているという認識が、一般的なものとして定着していることが分かります。

一方で、「義母は含まれない」も25％前後で推移しており、一定数は母の日の対象を限定的に捉えている層も存在しています。ただし大きな増減は見られず、考え方のバランスはここ数年ほぼ変わっていない状況です。

この背景には、結婚後の家族関係の広がりの中で、義母も感謝を伝える相手として自然に受け入れられていることがあると考えられます。特別な行為というよりも、「母の日は家族の中の母に感謝する日」という認識が広がっていることがうかがえます。
母の日は個人のイベントから家族全体へと対象が拡張されており、その中で義母も含めて感謝を伝えるという考え方が、安定した価値観として根付いていることが、このデータから見えてきます。

母の日にプレゼントを贈る相手として、妻も含まれると思いますか？

• 妻は含まれない：60.7％
• 妻も含まれる：34.7％
• 子供がいれば含まれると思う：2.8％
• その他：1.8％

母の日にプレゼントを贈る相手として、妻も含まれるかというアンケートでは、「妻は含まれない」と回答した人が60.7％で最も多く、「妻も含まれる」は34.7％という結果となりました。前年も同様の傾向であり、母の日は基本的に「自分の母親」や「義母」に感謝を伝える日として認識されている人が多いことが分かります。日本では、母の日の対象を親世代の母親と考える意識が比較的強いことが、この数字から読み取れます。

一方で、「妻も含まれる」と答えた人も約3人に1人と一定数存在しています。特に、家庭の中で母として子育てをしている妻に対して、感謝の気持ちを伝える機会として母の日を捉える考え方も広がっているようです。実際、「子供がいれば含まれると思う」という回答も見られました。

前年と比較すると、「妻は含まれない」はやや減少し、「子供がいれば含まれると思う」が増えている点も注目されます。母の日の捉え方は家庭ごとに違いがあるものの、家族を支える母親としての妻に感謝を伝える日として、解釈の幅が広がっていることを示す結果と言えるでしょう。

定点調査による年度別の推移

過去の定点調査によると、「妻も含まれる」と回答した割合は、2026年で60.7％と過半数を占めており、ここ数年も60％前後で安定して推移しています。2023年には65.0％とやや高い水準も見られましたが、その後も大きく崩れることなく、一定の支持を維持している状況です。このことから、母の日を“子どもを育てる母親全体に感謝を伝える日”として捉える考え方が、徐々に定着しているといえそうです。

一方で、「妻は含まれない」も34％前後で推移しており、依然として3割以上が母の日の対象を親世代に限定して考えていることも分かります。つまり、母の日に対する認識は一枚岩ではなく、「親への感謝の日」と「母としての役割への感謝の日」という2つの考え方が並存している状態といえます。

また、「子供がいれば含まれると思う」という回答もわずかながら増えており、妻が“母親であるかどうか”によって判断する視点も見られます。
母の日の対象は徐々に広がりを見せつつも、その範囲については家庭ごとに考え方が分かれており、柔軟に解釈されるイベントとして定着していることが、このデータから見えてきます。

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